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純資産総額は2010年6月末現在のデータです。

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マザーファンドの運用にあたっては、企業年金の運用等で国内外から定評のある住友信託銀行からモデルポートフォリオの提示に関する投資助言を受けます。

成長著しい新興国
世界の総人口は、2005年時点で約65億人でしたが、2050年には約91億人と約1.4倍に増加すると推定されています。ただしその内訳を見てみると、先進国の人口はそれほど変化しないのに対して、新興国の人口は約1.5倍に増加すると推定されています。（出所：国連World Population Prospects（The 2008 Revision））

また、世界のGDP総額は2005年から2015年にかけて約1.8倍に増加すると推定されていますが、日本や欧米をはじめとする先進国の比率が低下する一方で、新興国が占める割合は23.7％から38.8％へ上昇すると予測されており、将来の世界経済の成長は今後新興国が担っていくことになりそうです。（出所：IMF World Economic Outlook Database（April 2010））

このように、日本や欧米をはじめとする先進国において人口や経済の成長が緩やかになると予測されているのに対して、高い経済成長率を誇り、巨大な人口が生み出す生産力や消費力が見込まれる新興国の株式には大きな成長が期待されています。

資本市場の発展とともに成長が期待できる新興国株式
新興国の資本市場は、先進国の市場に比べてまだ整備が進んでいません。2009年において、新興国が世界のGDP総額に占める比率は25.6％と推定されているのに対して、株式時価総額に占める比率は12.3％にとどまっています。（出所：IMF World Economic Outlook Database（April 2010）およびMSCI社、※）必ずしもGDP総額の比率と株式時価総額の比率が一致するわけではありませんが、資本市場の整備が進むとともに、株式時価総額はGDP総額に見合う額まで増加すると見込まれます。

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GDPは2009年の名目GDP推定値、株式時価総額はMSCIインデックスの時価総額値（2009年9月末基準）です。また、新興国の分類はMSCI社の定義にもとづいています。

複数国に投資することで安定的な運用が可能に
新興国への投資は、投資国によってはハイリスク・ハイリターンの投資になりがちです。しかし、複数国へ分散投資することにより、リスク・リターンの関係が改善され、安定的な運用が可能になります。

(出所) 

Bloombergデータをもとに住信アセットマネジメント作成

(注) ・

「新興国株式」MSCI エマージング・マーケット・インデックス、「各新興国株式」MSCIの国別インデックスの米ドル建て配当込みベース

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上記は過去のデータをもとに作成したものであり、将来の運用成果を示唆したり予想や保証するものではありません。

世界の新興国の株価動向を測るために、MSCI社が開発した株価指数で、各国の株式市場の時価総額等をベースに算出されます。米ドルベースのインデックスをもとに、住信アセットマネジメントが独自に円換算したものです。

インデックス採用国（2010年6月末現在）：アジア8ヵ国、欧州・中東・アフリカ8ヵ国、中南米5ヵ国の合計21ヵ国（詳細は以下の「地域別・国別構成比率」をご参照ください。）

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インデックスに関する商標、著作権等の知的財産権、数値の算出、利用などその他一切の権利はMSCI社に帰属します。

(注) ・

上記は2010年6月末現在のインデックスの構成情報です。「STAM 新興国株式インデックス・オープン」のマザーファンドである「住信 新興国株式インデックス マザーファンド」において、上記の地域・国および業種の株式を組入れることや、上記の構成比率で運用することを保証するものではありません。

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業種別構成比率は世界産業分類（GICS10セクター）です。

STAM 新興国株式インデックス・オープンの基準価額等のデータや目論見書は
こちらにてご確認いただけます。

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本ファンドはリスク商品であり、収益や利回り等が未確定の商品であるため、投資元本を割り込む可能性があります。したがいまして、本ファンドのリスク要因（価格変動リスク、株価変動リスク、為替リスク、カントリーリスク、信用リスク、流動性リスク、その他のリスク）を充分にご理解いただいたうえ、取得申込みを行ってください。なおリスク要因は、上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）を必ずご覧ください。

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本資料は住信アセットマネジメントが作成した投資信託等についてお伝えすること等を目的とした資料であり、金融商品取引法にもとづく開示書類ではありません。

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本資料中のいかなる内容も本資料作成時点のものであり将来の運用成果を示唆あるいは保証したり、その正確性、完全性を保証するものでもありません。