ファンド概要
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運用方針
世界の商品市況を捉えることを目的にダウジョーンズUBSコモディティ・インデックス（円ヘッジ・ベース）と連動する投資成果を目標として運用をおこないます。マザーファンドを通じて、ダウジョーンズUBSコモディティ・インデックス（円ヘッジ・ベース）に償還価格が概ね連動するユーロ円債への投資をおこないます。
リスク
- 本ファンドは値動きのある有価証券等(外貨建資産には為替変動リスクを伴います。)に投資しますので、元本や利回りが保証されるものではなく、基準価額の下落により、投資元本を割り込むことがあります。
- 投資にあたっては、投資信託説明書(交付目論見書)および契約締結前交付書面の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。
資産価値に影響を及ぼすリスク要因としては、主に次のようなものがあります。
| 価格変動リスク | 本ファンドは、マザーファンドを通じて組み入れた有価証券等の値動きにより基準価額が大きく変動することがあります。 |
|---|---|
| 為替リスク | マザーファンドの主要投資対象である円建て債券は、ダウジョーンズUBSコモディティ･インデックスが上昇した場合の上昇による部分および下落した場合の下落による部分は為替変動の影響を受けますので、これにより基準価額が下落する場合があります。 |
| 信用リスク | 組み入れた有価証券の発行者の経営・財務状況の変化およびそれらに関する外部評価の変化等により基準価額が影響を受けます。また、コール・ローン、譲渡性預金等の短期金融商品で運用する場合、債務不履行等により損失が発生することがあり、基準価額が影響を受けることがあります。 |
| その他のリスク | マザーファンドの主要投資対象である円建て債券は、ダウジョーンズUBSコモディティ･インデックス（円ヘッジ･ベース）の下落により基準価額が下落します。 本ファンドはダウジョーンズUBSコモディティ･インデックス（円ヘッジ･ベース）への連動をめざしますが、ファンドへの入出金の影響、組入比率が100％でない影響ならびに売買コストや信託報酬等の影響などから乖離する場合があります。 本ファンドは、ファミリーファンド方式で運用を行います。主要投資対象とするマザーファンドに対し、他のベビーファンドによる多額の追加設定および一部解約等がなされた場合には、マザーファンドにおける売買ならびに組入比率の変更等により、基準価額が大きく変動することがあります。 |
※リスク要因は、上記に限定されるものではありません。詳しくは投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください。
手数料(お客様には以下の費用をご負担いただきます。)
| 申込時に直接ご負担頂く費用 | 申込手数料：申込受付日の翌営業日の基準価額に対して上限3.15％（税抜3.00％） |
|---|---|
| 換金時に直接ご負担頂く費用 | 信託財産留保金：換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対して0.3％ |
| 投資信託の保有期間中に間接的にご負担頂く費用 | 信託報酬：純資産総額に対して年率1.4175％（税抜1.35％） |
| その他費用 | 監査費用、証券取引に伴う手数料、税金、先物・オプション取引に要する費用、組入資産の保管に要する費用、投資信託財産に関する租税、信託事務の処理に関する諸費用ならびに受託者の立替えた立替金の利息等がかかります。その他費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を示すことができません。 ※詳しくは投資信託説明書（交付目論見書）の｢�供イ甘蟷颪亮螳�き｣をご覧ください。 |
※手数料（費用）の合計額については、保有期間等に応じて異なりますので、上限額等を事前に示すことができません。
ファンド情報
| 申込価額 | 申込受付日の翌営業日の基準価額 |
|---|---|
| 換金価額 | 換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保金を控除した価額 |
| 受付不可日 | お申し込み日がニューヨークまたはロンドンの銀行の休業日、ならびにダウジョーンズUBSコモディティ・インデックスが算出・公表されない日にあたる場合、お買付・ご換金のお申込みを受付けません。 |
| 信託設定日 | 2005年（平成17年）9月30日 |
| 決算日 | 毎年9月10日（休業日の場合は翌営業日） |
※ご注意
本資料は、ファンドの商品性格および運用状況等についてお伝えすることを目的として、住信アセットマネジメント株式会社が作成したものです。特定の商品の勧誘や売買の推奨等を目的としたものではありません。本資料は信頼できると考えられる情報に基づいて作成しておりますが、情報の正確性、完全性を保証するものではありません。本資料中の記載内容、数値、図表等については、本資料作成時点のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。なお、本資料中のいかなる内容も将来の投資収益を示唆あるいは保証するものではありません。
